日本の電機メーカーに変革の時がきた

電機大手各社の今年度の決算がすごい事になっている。シャープが2900億円、ソニーが2200億円、パナソニックに至っては7800億円の赤字だそうだ。この三社を合計するだけで1.3兆円、ということはスーパーゼネコン1社の売上を凌ぐ数字だ。恐ろしい。

共通するのは、マーケットが大きく変わっていることに気づいてないのか、気づいていても動けないのか、組織としての動きの悪さと、繰り返される天変地異だ。後者は、ある意味で世界共通なので、やはり問題は前者だろう。特に、液晶テレビが大きく足を引っ張っているようだ。まあ、地デジとエコポイントで需要の先食いをした訳だから当たり前だけど。

我が家でも、本当は必要もないのに、エコポイントに駆け込むタイミングで薄型大型テレビび買い替えた。正直言うと、使っていた厚型中型テレビも、まだまだ寿命とは言えず、地デジ化やエコポイントがなければ、あと5年は使うつもりだった。そんな人はきっといっぱいいて、その意味で、5年間に平均的に訪れるはずだった需要を一気に刈り取ったので、その後はぺんぺん草も生えないということだろう。シャープの実績で言うと、台数ベースで前年比30%台、金額ベースで20%台だそうだ。数がはけない上に、単価が下がり続けている。

おそらく、来年度はテレビからの撤退が相次ぐ年になるだろう。わが国で次のテレビ需要が来るのは10年後で、その時にもまだテレビが商売として大きなビジネスである続けるのかはよく分からない。何よりも不安なのは、今後10年間の需要低迷を超えて、10年に一回の需要に耐えるだけの設備を、メーカーが持てるのか、という点だ。

元々、テレビの需要は大きな波がなく、毎年一定の買い替えや新規の需要が生まれ、それがメーカーの生産計画を支えてきたはずだが、不必要な地デジとエコポイントで、需要をまとめてしまった結果、メーカーにとっては不利な需要の波が生まれた。たぶん、同じような時期に買った同じような機械は同じようなタイミングで壊れるので、今後30年ぐらいは、この波と戦わなければならないだろう。

マーケットの変化やリスクを読んで意思決定し、投資することが苦手な日本企業に、この破壊的なトレンドに耐えれる力はあるのだろうか？さらば、シャープ、ソニー、パナソニック、ということにならない事を祈る。日本を代表する偉人が創り上げた偉大なる企業の再起が望まれる。